シリアル、ソース、ビスケットを中心に調査が行われた
Keystone
このコンテンツが公開されたのは、
フランス語圏のスイスで実施された試験的な調査で、食品の4分の1以上にナノ粒子が含まれていることが明らかになった。このような粒子は添加物や着色料という形で食品に含まれ、健康に与える潜在的なリスクはまだ明らかになっていない。
23日に発表された調査によると、今回対象となった食品の27%(56サンプル中15サンプル)にナノ粒子が含まれていることが分かった。調査はフランス語圏の州の化学者らがフリブール大学のアドルフ・メルクレ研究所(Adolphe Merkle Institute)とスイス連邦食品安全獣医局(FSVO)と共同で行った。
ナノ粒子は、100ナノメートルよりも小さい。1ナノメートルは、針先の直径の約100万分の1だ。
調査では、酸化チタン(TiO 2)、酸化ケイ素(SiO 2)及びタルクのナノ粒子の含有を調べた。これらの物質は、スイスではE551およびE171という名称で食品添加物や着色料として使用されている。添加物としてパッケージに明記されているが、ナノ粒子という形で食品に含まれていることは一般的に特定されていない。
調査は主にソース、ビスケット、朝食用のシリアルを対象に実施。他にも調査の対象となった5種類のチューインガムには、全てチタンか酸化タルクのいずれかが含まれていた。
2017年5月1日から実施されているスイスの新しい食品法では、ナノ物質を含有している旨を食品のパッケージ等に明記するようメーカーは義務づけられている。法律を完全に遵守するまでの移行期間として企業には4年間の猶予が与えられている。
この研究に協力した州の化学者は、ナノ粒子の影響は依然として十分には理解されておらず、摂取に伴う健康上のリスクは評価が難しいと注意を促した。
「今後も詳しく調査を進める必要がある。ナノ粒子は自然界にも存在するが、だからと言って人工のナノ粒子が無害とは言い切れない」とジュネーブの化学者、パトリック・エダー氏はスイス通信に語った。
また、スイス連邦食品安全獣医局は、ナノ粒子が「心臓血管系または他の臓器に影響を及ぼす可能性がある。毒性があるかどうかは、その物質と添加量によって異なる」としている。シリコンや酸化チタンは健康に無害とされるが、新しいナノ物質には認可が必要だという。
おすすめの記事
スイス、シェンゲン域外の訪問者のデータを収集へ
このコンテンツが公開されたのは、
シェンゲン協定域外の旅行者のデータは、スイスを含む加盟国の国境で今後、自動的に記録される。
もっと読む スイス、シェンゲン域外の訪問者のデータを収集へ
おすすめの記事
スイス議会、新聞配達費用の補助金を引き上げ
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国民議会(下院)の委員会は4日、新聞の配達費用の補助金を引き上げる内容の郵便法改正案を提出した。
もっと読む スイス議会、新聞配達費用の補助金を引き上げ
おすすめの記事
賃金分析「罰則・対象拡大が必要」 スイス労働団体
このコンテンツが公開されたのは、
スイスの労働組合など52団体が3日、政府に男女賃金差別を撤廃するための法制強化を求める公開書簡を発表した。
もっと読む 賃金分析「罰則・対象拡大が必要」 スイス労働団体
おすすめの記事
スイス中銀、807億フランの黒字 2024年決算
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国立銀行(中央銀行、SNB)が3日発表した2024年度決算確報は、807億フラン(約13.5兆円)の黒字だった。速報時点の見込み通り、連邦政府・州に30億フランを配当する。
もっと読む スイス中銀、807億フランの黒字 2024年決算
おすすめの記事
スイス中銀総裁、ビットコインの準備金化に反対
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国立銀行(中央銀行、SNB)のマルティン・シュレーゲル総裁はスイス紙のインタビューで、中銀の準備金にビットコインを追加する国民投票案に反対する考えを示した。暗号資産(仮想通貨)は資産として多くの問題を抱えていると指摘した。
もっと読む スイス中銀総裁、ビットコインの準備金化に反対
おすすめの記事
スイス、米国の死刑推進に「深い懸念」表明 人権理事会で
このコンテンツが公開されたのは、
スイス政府は3日の国連人権理事会(HRC、本部・ジュネーブ)で、ドナルド・トランプ米大統領が連邦・州レベルの死刑制度を強化する大統領令に署名したことを「深く懸念している」と表明した。
もっと読む スイス、米国の死刑推進に「深い懸念」表明 人権理事会で
おすすめの記事
スイス連邦工科大、鉄道橋の構造安全性を評価するAIツールを開発
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦工科大学チューリヒ校(ETHZ)は24日、鉄道橋の構造安定性を評価する人工知能(AI)ツールを開発したと発表した。
もっと読む スイス連邦工科大、鉄道橋の構造安全性を評価するAIツールを開発
おすすめの記事
スイス株式相場、初めて1万3000の大台に
このコンテンツが公開されたのは、
スイス株式市場で24日、代表指標のSMIが一時1万3000の大台を超え、史上最高値を記録した。前日のドイツ連邦議会選挙で保守派が勝利したことを受け、安心感が広がった。
もっと読む スイス株式相場、初めて1万3000の大台に
おすすめの記事
ゼンティス山の山岳ケーブルカー、改修工事へ
このコンテンツが公開されたのは、
東スイスの有名観光地ゼンティス山の山岳ケーブルカー「Säntisbahn」運営会社は24日、強風に対する安定性向上を目的にケーブルカー施設の全面改修工事に着手すると発表した。
もっと読む ゼンティス山の山岳ケーブルカー、改修工事へ
おすすめの記事
スイス、PFASの規制強化を検討
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦政府は「永遠の化学物質」の異名を持つ有機フッ素化合物(PFAS)の規制強化に着手した。飲み水の上限値は来年から引き下げられる。
もっと読む スイス、PFASの規制強化を検討
続きを読む
おすすめの記事
毎年50トンものゴミ スイスのレマン湖
このコンテンツが公開されたのは、
スイスとフランスの国境にあるレマン湖には、毎年約50トンのプラスチックごみが流れ込むことが新しい研究で明らかになった。
もっと読む 毎年50トンものゴミ スイスのレマン湖
おすすめの記事
スイスの昆虫食、普及には安売りより値上げが得策?
このコンテンツが公開されたのは、
2017年5月から、スイスでは昆虫を食料に使うことができるようになった。スイスでは法律に明記されていない食品の使用は禁止されているが、ミールワーム(ゴミムシダマシの幼虫)、コオロギ、イナゴの3種が使用可能な食品として認め…
もっと読む スイスの昆虫食、普及には安売りより値上げが得策?
おすすめの記事
ヨーグルトとシリアル砂糖含有量 最大5%削減へ
このコンテンツが公開されたのは、
連邦内務省食品安全・獣医局(BLV)は5日、国とスイスの主な食品製造業者・小売業者がヨーグルトと朝食用シリアルに含まれる砂糖の量を2018年末までに最大5%削減する自主協定に合意したと発表した。
もっと読む ヨーグルトとシリアル砂糖含有量 最大5%削減へ
おすすめの記事
農薬を使わない農業を 食料安全イニシアチブが国民投票へ
このコンテンツが公開されたのは、
農薬や抗生物質を使う農家への補助金カットなどを求めるイニシアチブ(国民発議)「クリーンな水を全ての人へ」について、発起人らが国民投票に必要な11万4420人の署名を集め、連邦内閣事務局へ提出した。今後国民投票が実施される見通し。
もっと読む 農薬を使わない農業を 食料安全イニシアチブが国民投票へ
おすすめの記事
スイス起因の環境負荷、地球持続レベルの3倍
このコンテンツが公開されたのは、
スイスの生産・消費活動が環境にどれだけの負荷を与えているかを示す「環境フットプリント」は、過去20年で大きく改善したものの、地球が永続できるレベルの3倍以上も高いことが分かった。
もっと読む スイス起因の環境負荷、地球持続レベルの3倍
おすすめの記事
輸入卵に殺虫剤成分 スイスの大手スーパーが販売停止
このコンテンツが公開されたのは、
スイス大手スーパーのミグロ、コープ、アルディ・スイスは4日、欧州の養鶏場から出荷された卵から殺虫剤成分が検出されたことを受け、予防措置として輸入された卵の販売を停止した。スイス当局は、国内で生産された卵は汚染されていないとしている。
連邦内務省食品安全・獣医局(OSAV)は同日、オランダから輸入された卵から殺虫剤成分「フィプロニル」が検出されたと発表。スイス国内の大手スーパーはほぼ同時に輸入された卵の販売停止を決めた。
当局は声明で「スイスの輸入業者による検査で(殺虫剤成分が)検出された。現時点で、健康被害を及ぼすような汚染レベルではない」とした。
もっと読む 輸入卵に殺虫剤成分 スイスの大手スーパーが販売停止
おすすめの記事
ネスレ、プラスチックごみの製造元トップ3に
このコンテンツが公開されたのは、
国際環境NGOグリーンピースによると、スイスの食品大手ネスレはコカ・コーラやペプシコに並び、世界で見つかるプラスチックごみの3大製造元だ。
もっと読む ネスレ、プラスチックごみの製造元トップ3に
おすすめの記事
「公正な食品を求めるイニシアチブ」 食料安全保障の強化か、理想論か
このコンテンツが公開されたのは、
あなたは口にする食べ物がどのように生産されたものか把握しているだろうか?9月23日の国民投票にかけられる「公正な食品を求めるイニシアチブ(国民発議)」は、スイスの食事をより倫理的なものにすることを目指す。イニシアチブの発起人らは、食品の持続可能な生産を推進する取り組みだと主張するが、反対派は、消費者の経済的負担を増やしかねない理想論だと批判する。
もっと読む 「公正な食品を求めるイニシアチブ」 食料安全保障の強化か、理想論か
おすすめの記事
スイス小売最大手ミグロ、放し飼い卵に販売を限定
このコンテンツが公開されたのは、
スイスの小売最大手・ミグロは、2020年末までに放し飼い以外でとれた鶏卵の販売を止める。動物愛護と、消費者のニーズに応える。
もっと読む スイス小売最大手ミグロ、放し飼い卵に販売を限定
swissinfo.chの記者との意見交換は、こちらからアクセスしてください。
他のトピックを議論したい、あるいは記事の誤記に関しては、japanese@swissinfo.ch までご連絡ください。