研究は世界671カ所の病院、9万6千人の新型コロナウイルス感染症患者の事例を分析した
Copyright 2020 The Associated Press. All Rights Reserved.
チューリヒ大学病院とハーバード大学医学大学院は、抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンと類似薬クロロキンに新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への有効性が見られなかったとする共同研究論文を発表した。
このコンテンツが公開されたのは、
医学誌ランセットに22日掲載された。研究によると、抗マラリア薬を摂取した入院患者の方が、そうではない患者よりも死亡率が高く出た。いずれかの薬を摂取した患者の死亡率は11.1%だったが、対照サンプルでは9.3%だった。
この薬を摂取すると不整脈のリスクが4倍に増加するという結果も出た。抗マラリア薬のいずれかを摂取した患者の約4〜8%に新しく不整脈の症状が出たが、そのような治療を受けていない患者では0.3%にとどまった。
チューリヒ大学病院循環器科のフランク・ルシツカ部長は声明で、ヒドロキシクロロキンとクロロキンの有効性に「何ら科学的証拠はない」と述べた。
声明では「現在行われている無作為の臨床試験結果が得られるまで、ヒドロキシクロロキン、クロロキンを新型コロナウイルス感染症患者に使用するべきではない」としている。
抗マラリア薬は、今年初めにトランプ米大統領が繰り返し言及したことで大きな議論を呼んだ。特に一部の感染症学者は、心臓病患者へのリスクの高さを問題視していた。
おすすめの記事
おすすめの記事
スイスのコロナ情報 マスク義務再開はなし
このコンテンツが公開されたのは、
スイスは4月1日、新型コロナウイルス感染症に対する全国的な感染対策を全て撤廃した。秋冬の感染再拡大が懸念される中、スイス公衆衛生当局はマスク義務の再開は必要ないとしている。
もっと読む スイスのコロナ情報 マスク義務再開はなし
トランプ大統領は5月中旬、予防策としてヒドロキシクロロキンを服用していると明かした。米食品医薬品局(FDA)は今年初め、この薬の緊急使用許可を出したが、欧州の規制当局は慎重な姿勢を見せていた。
ただ、複数の前臨床研究のほか、患者の症状が改善したという事例報告があり、新型肺炎の効果への期待が高まっていた。
スイスでは17カ所の病院が、ヒドロキシクロロキンの有効性を調べる世界保健機関(WHO)の共同研究に参加している。
おすすめの記事
スイス、シェンゲン域外の訪問者のデータを収集へ
このコンテンツが公開されたのは、
シェンゲン協定域外の旅行者のデータは、スイスを含む加盟国の国境で今後、自動的に記録される。
もっと読む スイス、シェンゲン域外の訪問者のデータを収集へ
おすすめの記事
スイス議会、新聞配達費用の補助金を引き上げ
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国民議会(下院)の委員会は4日、新聞の配達費用の補助金を引き上げる内容の郵便法改正案を提出した。
もっと読む スイス議会、新聞配達費用の補助金を引き上げ
おすすめの記事
賃金分析「罰則・対象拡大が必要」 スイス労働団体
このコンテンツが公開されたのは、
スイスの労働組合など52団体が3日、政府に男女賃金差別を撤廃するための法制強化を求める公開書簡を発表した。
もっと読む 賃金分析「罰則・対象拡大が必要」 スイス労働団体
おすすめの記事
スイス中銀、807億フランの黒字 2024年決算
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国立銀行(中央銀行、SNB)が3日発表した2024年度決算確報は、807億フラン(約13.5兆円)の黒字だった。速報時点の見込み通り、連邦政府・州に30億フランを配当する。
もっと読む スイス中銀、807億フランの黒字 2024年決算
おすすめの記事
スイス中銀総裁、ビットコインの準備金化に反対
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国立銀行(中央銀行、SNB)のマルティン・シュレーゲル総裁はスイス紙のインタビューで、中銀の準備金にビットコインを追加する国民投票案に反対する考えを示した。暗号資産(仮想通貨)は資産として多くの問題を抱えていると指摘した。
もっと読む スイス中銀総裁、ビットコインの準備金化に反対
おすすめの記事
スイス、米国の死刑推進に「深い懸念」表明 人権理事会で
このコンテンツが公開されたのは、
スイス政府は3日の国連人権理事会(HRC、本部・ジュネーブ)で、ドナルド・トランプ米大統領が連邦・州レベルの死刑制度を強化する大統領令に署名したことを「深く懸念している」と表明した。
もっと読む スイス、米国の死刑推進に「深い懸念」表明 人権理事会で
おすすめの記事
スイス連邦工科大、鉄道橋の構造安全性を評価するAIツールを開発
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦工科大学チューリヒ校(ETHZ)は24日、鉄道橋の構造安定性を評価する人工知能(AI)ツールを開発したと発表した。
もっと読む スイス連邦工科大、鉄道橋の構造安全性を評価するAIツールを開発
おすすめの記事
スイス株式相場、初めて1万3000の大台に
このコンテンツが公開されたのは、
スイス株式市場で24日、代表指標のSMIが一時1万3000の大台を超え、史上最高値を記録した。前日のドイツ連邦議会選挙で保守派が勝利したことを受け、安心感が広がった。
もっと読む スイス株式相場、初めて1万3000の大台に
おすすめの記事
ゼンティス山の山岳ケーブルカー、改修工事へ
このコンテンツが公開されたのは、
東スイスの有名観光地ゼンティス山の山岳ケーブルカー「Säntisbahn」運営会社は24日、強風に対する安定性向上を目的にケーブルカー施設の全面改修工事に着手すると発表した。
もっと読む ゼンティス山の山岳ケーブルカー、改修工事へ
おすすめの記事
スイス、PFASの規制強化を検討
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦政府は「永遠の化学物質」の異名を持つ有機フッ素化合物(PFAS)の規制強化に着手した。飲み水の上限値は来年から引き下げられる。
もっと読む スイス、PFASの規制強化を検討
続きを読む
おすすめの記事
スイス閣僚と観光産業が2回目の会合、国内休暇など協議
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦閣僚と観光産業代表者の2回目の会合が24日、行われた。新型コロナウイルスの危機が尾を引くが、スイスに住む人はこの夏、少なくとも国内で休暇を楽しむことはできそうだ。
もっと読む スイス閣僚と観光産業が2回目の会合、国内休暇など協議
おすすめの記事
スイスで安楽死の権利を得た日本人が思うこと
このコンテンツが公開されたのは、
重い神経性疾患を持つ20代後半の日本人女性が、スイスの自殺ほう助機関で自死する許可を得た。生活の質が著しく低い患者が豊かに生きるための「お守り」として、日本でも安楽死を認めて欲しいと感じている。
もっと読む スイスで安楽死の権利を得た日本人が思うこと
おすすめの記事
「企業は在宅勤務社員の家賃補助を」裁判所が判断
このコンテンツが公開されたのは、
ドイツ語圏の日刊紙ターゲス・アンツァイガーは、スイス連邦裁判所(最高裁)が、従業員に在宅勤務の必要性が生じた場合、雇用主は家賃の一部を補助しなければならないとする決定を出したと報じた。
もっと読む 「企業は在宅勤務社員の家賃補助を」裁判所が判断
おすすめの記事
9割のレストランが再開、利益マイナスは不可避
このコンテンツが公開されたのは、
11日のロックダウン緩和第2弾でレストラン・バーの再開が認められ、3分の2以上の店が営業を再開した。ただ厳しい感染予防措置を守らなければならず、その影響で多くの店は利益のマイナスが避けられないという。
もっと読む 9割のレストランが再開、利益マイナスは不可避
おすすめの記事
スイス警察はなぜ「密」を防げないのか
このコンテンツが公開されたのは、
スイスでは新型コロナウイルス危機を受けたロックダウン(都市封鎖)が徐々に解除され、人々は昼夜問わず外に出歩き始めた。だがソーシャルディスタンシング(社会的距離)を無視した行動も見られ、どうして警察がもっと厳しく取り締まらないのか不思議に思う声も出ている。
もっと読む スイス警察はなぜ「密」を防げないのか
おすすめの記事
ロックダウンで女性の感染者が増えたのはなぜ?
このコンテンツが公開されたのは、
スイスではロックダウン(都市封鎖)やソーシャルディスタンシング(社会的距離) ルールを講じて以来、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染者の女性割合が増えている。その理由を探った。
もっと読む ロックダウンで女性の感染者が増えたのはなぜ?
おすすめの記事
新型コロナ規制 日本人はスイスに入国できる?
このコンテンツが公開されたのは、
スイスは新型コロナウイルスに伴う国境制限を緩和し、6月15日からEU/EFTA加盟国・英国からの入国が自由にできるようになった。7月20日からは日本からの旅行者も入国できるようになった。
もっと読む 新型コロナ規制 日本人はスイスに入国できる?
おすすめの記事
スイス企業ロンザ 米モデルナのワクチン製造で提携
このコンテンツが公開されたのは、
スイスのバイオテクノロジー大手ロンザは、米モデルナの新しい「メッセンジャーRNA(mRNA)」技術を用いた新型コロナウイルス感染症(Covid-19)ワクチンの製造に向け、同社と提携契約を結んだと発表した。ロンザのアルベルト・ベーニー最高経営責任者(CEO)は臨床試験が成功すれば、今年中に数億回分を製造できると見込む。
もっと読む スイス企業ロンザ 米モデルナのワクチン製造で提携
おすすめの記事
マスク着用義務付けすべき?スイス連邦鉄道が調査中
このコンテンツが公開されたのは、
新型コロナウイルスに伴うロックダウン(都市封鎖)後、2カ月ぶりに通常ダイヤに戻ったスイス連邦鉄道(SBB)は20日、新たな感染予防対策を検討するため利用者への聞き取り調査を始めた。大衆紙ブリックが報じた。マスクの着用義務を導入するかが主な柱だという。
もっと読む マスク着用義務付けすべき?スイス連邦鉄道が調査中
swissinfo.chの記者との意見交換は、こちらからアクセスしてください。
他のトピックを議論したい、あるいは記事の誤記に関しては、japanese@swissinfo.ch までご連絡ください。