研究は世界671カ所の病院、9万6千人の新型コロナウイルス感染症患者の事例を分析した
Copyright 2020 The Associated Press. All Rights Reserved.
チューリヒ大学病院とハーバード大学医学大学院は、抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンと類似薬クロロキンに新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への有効性が見られなかったとする共同研究論文を発表した。
このコンテンツが公開されたのは、
医学誌ランセットに22日掲載された。研究によると、抗マラリア薬を摂取した入院患者の方が、そうではない患者よりも死亡率が高く出た。いずれかの薬を摂取した患者の死亡率は11.1％だったが、対照サンプルでは9.3％だった。
この薬を摂取すると不整脈のリスクが4倍に増加するという結果も出た。抗マラリア薬のいずれかを摂取した患者の約4〜8％に新しく不整脈の症状が出たが、そのような治療を受けていない患者では0.3％にとどまった。
チューリヒ大学病院循環器科のフランク・ルシツカ部長は声明で、ヒドロキシクロロキンとクロロキンの有効性に「何ら科学的証拠はない」と述べた。
声明では「現在行われている無作為の臨床試験結果が得られるまで、ヒドロキシクロロキン、クロロキンを新型コロナウイルス感染症患者に使用するべきではない」としている。
抗マラリア薬は、今年初めにトランプ米大統領が繰り返し言及したことで大きな議論を呼んだ。特に一部の感染症学者は、心臓病患者へのリスクの高さを問題視していた。
おすすめの記事
おすすめの記事
スイスのコロナ情報 マスク義務再開はなし
このコンテンツが公開されたのは、
スイスは4月1日、新型コロナウイルス感染症に対する全国的な感染対策を全て撤廃した。秋冬の感染再拡大が懸念される中、スイス公衆衛生当局はマスク義務の再開は必要ないとしている。
もっと読む スイスのコロナ情報 マスク義務再開はなし
トランプ大統領は5月中旬、予防策としてヒドロキシクロロキンを服用していると明かした。米食品医薬品局（FDA）は今年初め、この薬の緊急使用許可を出したが、欧州の規制当局は慎重な姿勢を見せていた。
ただ、複数の前臨床研究のほか、患者の症状が改善したという事例報告があり、新型肺炎の効果への期待が高まっていた。
スイスでは17カ所の病院が、ヒドロキシクロロキンの有効性を調べる世界保健機関（WHO）の共同研究に参加している。
おすすめの記事
欧州人権裁判所、スイスは「セメンヤさんの権利を侵害」
このコンテンツが公開されたのは、
欧州人権裁判所（ECHR）大法廷は10日、スイスが女子陸上五輪金メダリストのキャスター・セメンヤさん（南アフリカ）の権利を侵害したとする2023年の判決を支持した。
もっと読む 欧州人権裁判所、スイスは「セメンヤさんの権利を侵害」
おすすめの記事
スイスの抗生物質開発企業、塩野義と研究・ライセンス契約を締結
このコンテンツが公開されたのは、
抗生物質の開発に特化するスイスの新興バイオ企業ビオヴェルシス（BioVersys）は2日、日本の塩野義製薬と共同研究・独占ライセンス契約を結んだと発表した。
もっと読む スイスの抗生物質開発企業、塩野義と研究・ライセンス契約を締結
おすすめの記事
スイス公共放送協会、大規模な組織再編計画を発表 人員削減も
このコンテンツが公開されたのは、
スイス放送協会（SRG SSR）は政府の予算削減を踏まえた組織再編計画を発表した。4言語圏の放送局のスポーツ、ドラマ、制作、配給、人事、財務、ITサービスなど各部門を縦割りで再編成する。
もっと読む スイス公共放送協会、大規模な組織再編計画を発表 人員削減も
おすすめの記事
スターリンクの衛星アンテナ設置に反対運動 スイス南部
このコンテンツが公開されたのは、
米宇宙企業SpaceX（スペースX）が運営する通信衛星「Starlink（スターリンク）」のアンテナ40基をスイス南部の村に設置する計画に対し、反対する声が上がっている。
もっと読む スターリンクの衛星アンテナ設置に反対運動 スイス南部
おすすめの記事
スイスでは現金のチップが主流
このコンテンツが公開されたのは、
スイスのレストランでクレジットカードやスマホ決済が普及しているが、チップは今も現金で払うのが主流だ。消費者の多くは、チップが確実にスタッフの手元に入るようことを重視している。
もっと読む スイスでは現金のチップが主流
おすすめの記事
プラタナス、猛暑でも冷却効果 スイスの研究
このコンテンツが公開されたのは、
スイスの研究所が新たな研究結果を発表し、プラタナスは猛暑でも冷却効果を発揮することが分かった。樹木の冷却効果は30～35℃で限界に達するという既存の仮説を覆す結果が出た。
もっと読む プラタナス、猛暑でも冷却効果 スイスの研究
おすすめの記事
スイス国立銀行、政策金利ゼロに引き下げ
このコンテンツが公開されたのは、
スイス国立銀行（中銀、SNB）は19日、政策金利を0.25％引き下げて0％にすると発表した。
もっと読む スイス国立銀行、政策金利ゼロに引き下げ
おすすめの記事
欧州外相、ジュネーブでイラン外相と核協議へ
このコンテンツが公開されたのは、
メディア報道によると、ドイツ、フランス、英国の外相は20日、スイス・ジュネーブでイラン外相と核協議を行う見通しだ。
もっと読む 欧州外相、ジュネーブでイラン外相と核協議へ
おすすめの記事
スイス議会、超富裕層への相続税案を否決 対案なく国民投票へ
このコンテンツが公開されたのは、
スイス上院は17日、超富裕層の相続に相続税を課し環境保護の財源にする案を否決した。
もっと読む スイス議会、超富裕層への相続税案を否決 対案なく国民投票へ
おすすめの記事
見えぬ障がい伝えるバッジ、試験配布開始 スイス連邦鉄道
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦鉄道（SBB）は17 日、目に見えない障がいを持つ乗客を対象としたヘルプマークの配布を試験的に開始した。外見からは分からなくても支援・配慮を必要としている人への理解を深めることを目的としている。
もっと読む 見えぬ障がい伝えるバッジ、試験配布開始 スイス連邦鉄道
続きを読む
おすすめの記事
スイス閣僚と観光産業が2回目の会合、国内休暇など協議
このコンテンツが公開されたのは、
スイス連邦閣僚と観光産業代表者の2回目の会合が24日、行われた。新型コロナウイルスの危機が尾を引くが、スイスに住む人はこの夏、少なくとも国内で休暇を楽しむことはできそうだ。
もっと読む スイス閣僚と観光産業が2回目の会合、国内休暇など協議
おすすめの記事
スイスで安楽死の権利を得た日本人が思うこと
このコンテンツが公開されたのは、
重い神経性疾患を持つ20代後半の日本人女性が、スイスの自殺ほう助機関で自死する許可を得た。生活の質が著しく低い患者が豊かに生きるための「お守り」として、日本でも安楽死を認めて欲しいと感じている。
もっと読む スイスで安楽死の権利を得た日本人が思うこと
おすすめの記事
「企業は在宅勤務社員の家賃補助を」裁判所が判断
このコンテンツが公開されたのは、
ドイツ語圏の日刊紙ターゲス・アンツァイガーは、スイス連邦裁判所（最高裁）が、従業員に在宅勤務の必要性が生じた場合、雇用主は家賃の一部を補助しなければならないとする決定を出したと報じた。
もっと読む 「企業は在宅勤務社員の家賃補助を」裁判所が判断
おすすめの記事
9割のレストランが再開、利益マイナスは不可避
このコンテンツが公開されたのは、
11日のロックダウン緩和第2弾でレストラン・バーの再開が認められ、3分の2以上の店が営業を再開した。ただ厳しい感染予防措置を守らなければならず、その影響で多くの店は利益のマイナスが避けられないという。
もっと読む 9割のレストランが再開、利益マイナスは不可避
おすすめの記事
スイス警察はなぜ「密」を防げないのか
このコンテンツが公開されたのは、
スイスでは新型コロナウイルス危機を受けたロックダウン（都市封鎖）が徐々に解除され、人々は昼夜問わず外に出歩き始めた。だがソーシャルディスタンシング（社会的距離）を無視した行動も見られ、どうして警察がもっと厳しく取り締まらないのか不思議に思う声も出ている。
もっと読む スイス警察はなぜ「密」を防げないのか
おすすめの記事
ロックダウンで女性の感染者が増えたのはなぜ？
このコンテンツが公開されたのは、
スイスではロックダウン（都市封鎖）やソーシャルディスタンシング（社会的距離） ルールを講じて以来、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染者の女性割合が増えている。その理由を探った。
もっと読む ロックダウンで女性の感染者が増えたのはなぜ？
おすすめの記事
新型コロナ規制 日本人はスイスに入国できる？
このコンテンツが公開されたのは、
スイスは新型コロナウイルスに伴う国境制限を緩和し、6月15日からEU/EFTA加盟国・英国からの入国が自由にできるようになった。7月20日からは日本からの旅行者も入国できるようになった。
もっと読む 新型コロナ規制 日本人はスイスに入国できる？
おすすめの記事
スイス企業ロンザ 米モデルナのワクチン製造で提携
このコンテンツが公開されたのは、
スイスのバイオテクノロジー大手ロンザは、米モデルナの新しい「メッセンジャーRNA（mRNA）」技術を用いた新型コロナウイルス感染症（Covid-19）ワクチンの製造に向け、同社と提携契約を結んだと発表した。ロンザのアルベルト・ベーニー最高経営責任者（CEO）は臨床試験が成功すれば、今年中に数億回分を製造できると見込む。
もっと読む スイス企業ロンザ 米モデルナのワクチン製造で提携
おすすめの記事
マスク着用義務付けすべき？スイス連邦鉄道が調査中
このコンテンツが公開されたのは、
新型コロナウイルスに伴うロックダウン（都市封鎖）後、2カ月ぶりに通常ダイヤに戻ったスイス連邦鉄道（SBB）は20日、新たな感染予防対策を検討するため利用者への聞き取り調査を始めた。大衆紙ブリックが報じた。マスクの着用義務を導入するかが主な柱だという。
もっと読む マスク着用義務付けすべき？スイス連邦鉄道が調査中
swissinfo.chの記者との意見交換は、こちらからアクセスしてください。
他のトピックを議論したい、あるいは記事の誤記に関しては、japanese@swissinfo.ch までご連絡ください。