ネットフリックスやスポーティファイなどのビデオや音楽ストリーミングサービスは若年層でますます人気が高まっている
Keystone
スイスでは、ネットフリックスやスポーティファイといったストリーミングサービスが特に若年層で人気だが、スイス全体で見ると、利用頻度の高いメディアは依然としてテレビやラジオであることが分かった。
このコンテンツが公開されたのは、
2018/11/22 12:00
21日に発表された電子メディアの調査「ディジ・モニターdigiMonitor 外部リンク 」によると、ビデオストリーミングサービスを提供するネットフリックスは今年利用者数が大幅に増え、約60万人の新規加入者を記録。今や150万人のユーザーを抱える。音楽ストリーミングサービスのスポーティファイのユーザー数は約130万人だ。調査は、スイスのドイツ語圏とフランス語圏で15歳以上の1772人を対象に電話インタビューで行われた。
同調査によれば、15〜24歳の若年層の半分以上が少なくとも「時々」ネットフリックスで映画やシリーズ番組を観るという。またスポーティファイは、利用人数では劣るものの、サービスがより集中的に使用される傾向にある。
こういった新しいサービスの台頭にもかかわらず、スイスでは依然として伝統的なメディアの利用が最も多く、調査ではテレビを「時々見る」人が92%、「毎日見る」人が62%だった。ラジオの場合、91%は「時々聞く」、66%は「毎日聞く」という結果が出た。
無料で利用できる動画共有サイト、ユーチューブの場合、「時々利用する」ユーザーが66%、「毎日利用する」ユーザーが25%。これは利用者数がテレビより200万人少ない。
映画館の人気も依然として根強い。過去6カ月間に少なくとも1回映画館に行った人は48%。25歳未満の人に限れば、この数字は80%に上昇した。
人気が薄れるフェイスブック
スマートフォン向けのメッセンジャーアプリWhatsApp(ワッツアップメッセンジャー)は96%が「時々」、89%が「毎日」と、ほぼ全ての若者が利用している結果が出た。次に利用頻度が高いのはソーシャルメディアサイトのインスタグラム(73%が「時々」利用)とスナップチャット(71%が「時々」利用)だった。
それに対し、フェイスブックは人離れが加速。4年前は若年層の80%以上が「時々利用」していたが、現在はわずか50%に減少。フェイスブックのユーザーの平均年齢は40歳で、これはインスタグラムのユーザーの平均年齢より8歳上、スナップチャットのユーザーより15歳上と若者離れが進んでいる。
おすすめの記事
重度障がい3歳女児を殺害した両親に禁錮8年判決 スイス
このコンテンツが公開されたのは、
2024/09/13
スイス北部アールガウ州で、重度の障がいを持つ娘(3)を殺害したとして、地方裁判所は13日、両親を故意の殺人罪・殺人未遂罪でそれぞれ禁錮8年の実刑判決を言い渡した。
もっと読む 重度障がい3歳女児を殺害した両親に禁錮8年判決 スイス
おすすめの記事
キリスト絵画を的に射撃したスイス議員、辞職
このコンテンツが公開されたのは、
2024/09/11
スイスの自由緑の党(GPL/PVL)チューリヒ支部に所属するサニヤ・アメティ氏(32)は9日、党の役職を辞すると発表した。自身のインスタグラムでキリストと聖母マリアを描いた絵画を的に射撃の練習をする写真を投稿し、大きな批判を浴びていた。
もっと読む キリスト絵画を的に射撃したスイス議員、辞職
おすすめの記事
スイス検察、国民投票の不正疑惑を捜査
このコンテンツが公開されたのは、
2024/09/04
スイス検察当局は、国民投票の提起に必要な署名が偽造されたとの疑惑を捜査している。収集代行業者が過去の署名を使い回したり、金銭を見返りに署名を集めた可能性がある。
もっと読む スイス検察、国民投票の不正疑惑を捜査
おすすめの記事
1000人超でアルプホルン演奏 スイスで世界記録を更新
このコンテンツが公開されたのは、
2024/09/02
スイスのニトヴァルデン準州クレヴェンアルプで31日、1000人以上のアルプホルン奏者が集まり、「アルプホルンを合奏する人数」の世界記録を更新した。
もっと読む 1000人超でアルプホルン演奏 スイスで世界記録を更新
おすすめの記事
社会民主党、収入約16億円で全政党トップ 政治資金報告書
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/30
スイス連邦監査院(SFAO)が30日、2023年の政治資金報告書を発表した。
もっと読む 社会民主党、収入約16億円で全政党トップ 政治資金報告書
おすすめの記事
スイス政府、原発の新設解禁に前向き
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/29
スイス連邦政府は28日、「すべての人にいつでも電気を:ブラックアウト(全域停電)を止めよ」と題するイニシアチブ(国民発議)に反対を表明した。ただ、新たな原子力発電所建設の解禁には原則として支持する考えを示した。
もっと読む スイス政府、原発の新設解禁に前向き
おすすめの記事
マッターホルンの麓町ツェルマット、日帰り客に入場料を検討
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/28
スイスを代表する名峰マッターホルンの麓町ツェルマットは、日帰り観光客の多さに悩んでいる。 現在、入場料の徴収を検討中だ。
もっと読む マッターホルンの麓町ツェルマット、日帰り客に入場料を検討
おすすめの記事
パリ協定遠く…スイス全州で気候変動対策不十分 WWF調査
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/27
世界自然保護基金(WWF)スイスは27日、スイスの全ての州でパリ協定の目標達成に向けた十分な取り組みが行われていないとの分析結果を発表した。
もっと読む パリ協定遠く…スイス全州で気候変動対策不十分 WWF調査
おすすめの記事
スーダン停戦交渉、和平合意なく終了
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/23
スイス・ジュネーブ地方で10日にわたって行われたスーダン内戦の停戦協議が23日、停戦合意に達することなく終了した。
もっと読む スーダン停戦交渉、和平合意なく終了
おすすめの記事
スイス観光地ブリエンツの土砂災害 予想より被害深刻で鉄道路線に影響
このコンテンツが公開されたのは、
2024/08/22
12日にスイス・ベルン州を襲った嵐の影響で土砂崩れなどの被害を受けた人気観光地ブリエンツ村の一部では、依然として閉鎖が続いている。
もっと読む スイス観光地ブリエンツの土砂災害 予想より被害深刻で鉄道路線に影響
続きを読む
次
前
おすすめの記事
「ゲーム障害」が初の疾病認定 スイスのゲーム障害はどのくらい深刻なのか
このコンテンツが公開されたのは、
2018/06/20
世界保健機関(WHO、本部ジュネーブ)が、ビデオゲームなどのやり過ぎで日常生活に支障をきたす「ゲーム障害(Gaming disorder)」を初めて疾病に認定した。スイスではインターネットの利用方法に「問題がある」人が約7万人いるとされるが、数値は過去5年で横ばい状態だ。
もっと読む 「ゲーム障害」が初の疾病認定 スイスのゲーム障害はどのくらい深刻なのか
おすすめの記事
スイスのメディア改革新戦略とは
このコンテンツが公開されたのは、
2018/08/27
「フェイクニュース」から読者離れ、広告収入減まで、メディア業界は多くの試練にさらされている。そんな中登場した「メディア改革新戦略(Initiative for Media Innovation、略称IMI)」は、デジタル時代に報道各社が活躍できる新しい方法を見いだそうとしている。
もっと読む スイスのメディア改革新戦略とは
おすすめの記事
SNSを駆使し有権者を動かすスイスのデジタル政治活動家
このコンテンツが公開されたのは、
2018/08/17
背の高いその青年はカジュアルな服装で、あごのあたりに無精ひげを生やし、親しみやすい黒っぽい目をした、一見どこにでもいる普通の若者だ。この数カ月の間にいくつかの新聞で描写されていた通りだ。
もっと読む SNSを駆使し有権者を動かすスイスのデジタル政治活動家
おすすめの記事
フェイスブックが操る民主主義 政治学者が懸念
このコンテンツが公開されたのは、
2017/08/11
インターネットなど情報技術を通して市民が積極的に政治に参画する「eデモクラシー」は、直接民主制の代表国スイスでどれほど浸透しているのだろうか?ネット上の政治広告、フェイスブックが支えるeデモクラシーの問題点、今後の傾向について、政治学者でネット活動家のアドリエンヌ・フィヒター氏に話を聞いた。
スイスインフォ: PolitikAdsとは何ですか?
アドリエンヌ・フィヒター: PolitikAdsとは政党がフェイスブックやツイッターに出す広告のことで、内容はユーザーに応じて変えられている。
もっと読む フェイスブックが操る民主主義 政治学者が懸念
おすすめの記事
スイスでネットショッピングが激増
このコンテンツが公開されたのは、
2018/02/21
スイスの2017年のネット販売額は86億フラン(約9890億円)と、前年に比べ10%増加。外国からの商品流入額は16億フランで同23%増えた。
もっと読む スイスでネットショッピングが激増
おすすめの記事
相次ぐネット通販詐欺 スイス仏語圏中心に
このコンテンツが公開されたのは、
2018/05/09
他人の住所を使い、代金を支払うことなく商品を盗むネット通販詐欺被害が、スイスのフランス語圏を中心に相次いでいる。
もっと読む 相次ぐネット通販詐欺 スイス仏語圏中心に
おすすめの記事
「フェイク(偽)ニュース」からいかに選挙を守るか?
このコンテンツが公開されたのは、
2018/11/05
直近の例に、マケドニアの国名変更の是非を問う国民投票がある。マケドニアの国名は長い間、同国の北大西洋条約機構(NATO)と欧州連合(EU)加盟への障壁となってきた。同国の場合、投票結果を有効とするためには投票率50%が必…
もっと読む 「フェイク(偽)ニュース」からいかに選挙を守るか?
swissinfo.chの記者との意見交換は、こちらからアクセスしてください。
他のトピックを議論したい、あるいは記事の誤記に関しては、japanese@swissinfo.ch までご連絡ください。