スイスで「燃え尽き症候群」は病気？
燃え尽き症候群（バーンアウト）に関しては、世界保健機関（WHO）が最近「疾病」と分類したが、雇用者にも医療関係者にもよく理解されていない。失敗を恐れる文化のあるスイスは、燃え尽き症候群とその治療という問題にようやく正面から向き合いつつある。
事の起こりを思い出すと、ペール・リグラーさんの声は震える。燃え尽き症候群を経験してから3年経つが、いまだにその話題になると辛い記憶がどっと押し寄せてくる。
スウェーデン人で2人の子供の父親であるリグラーさんは、20年以上前からスイスに住んでいる。医療機器会社で営業職として働いていたが、だんだん眠れなくなった。「それが最初の兆候だった。それから1年弱後に本物の燃え尽き症候群にかかった」
6カ月後、急にやる気が起きなくなった。「夏の終わり頃にある会議に出ていた時、途方に暮れていたことを覚えている。間違った映画に出ている俳優のような気分だった。友人や親戚を避け始め、日常の些細な問題が大問題に思えるようになった」。精神科医の診察を受け、自殺を考えることはあるかと尋ねられた。リグラーさんは、それはないが、ストレスがたまり無力感を覚えていると答えた。
しばらく休んだがまた以前と同じ仕事のルーチンに戻り、結局虚脱状態に陥った。そして救急治療室に運ばれた。「本当にひどいストレスと睡眠不足で、死んでしまうのではないかと思った」と説明する。
これは燃え尽き症候群？
ドイツ生まれの米国の精神科医ハーバート・フロイデンバーガーは、燃え尽き症候群という概念の生みの親と考えられている。1974年に一部の同僚の精神状態を「職業生活に起因する精神的・身体的疲弊状態」と描写外部リンクし、これがこの概念の基礎となった。それ以来、世界中で広範な研究外部リンクが行われてきた。
多くの文献では、燃え尽き症候群には段階があり、燃え尽きの前段階は非常に行動的で過度に没頭する段階で始まると述べられている。クラーズさんはこの段階を「行動と攻撃」と呼ぶ。この段階において人は自分が必要不可欠な存在だと感じ、自分自身のニーズをないがしろにし始める。
クラーズさんは第二段階を「逃走と引きこもり」と呼ぶ。この段階では、一見落ち着いているように見えるが実は無感覚に陥っており、しばしば不安状態にある。また動悸や睡眠障害、多汗などの身体的症状も伴うことが多い。
第三段階は「孤立と無気力」で、第二段階の極限の形であり、多くの場合うつや極度の疲労、物事を客観的に見られなくなるなどの症状を伴う。まひ状態にあると感じる人も多い。
燃え尽き症候群かを調べるテストには、マスラック・バーンアウト・インベントリー（MBI）外部リンクなどがある。
その定義は？
リグラーさんにとっては、これが燃え尽き症候群だったことに疑問の余地はない。しかしスイスの医療関係者の間では、燃え尽き症候群とは何か、何が原因で、どうやって治療するのかについてまだ結論が出ていない。
「仕事のせいで病気になどなるはずがないと思われている。多くの場合、一種のうつ状態として扱われる」とリグラーさん。
燃え尽き症候群は、フランス、スウェーデン、オランダを含む欧州の少なくとも9カ国で職業性の疾病と認定外部リンクされている。米国では、職業人の77％が燃え尽き症候群を経験したことがあると示す調査外部リンクもある。
しかし、それが病気なのか単に気の持ちようの問題なのかについては激しい議論が交わされている。米国のある精神科医は最近、この現象があまりに広まったため、日常的な悩みを医療問題扱いしているように見えて信ぴょう性を失いかねないと主張外部リンクした。
数週間前、ジュネーブのWHOは国際疾病分類（ICD-11）外部リンクで燃え尽き症候群を疾病として分類し、「疲弊状態」から職場での慢性的なストレスに起因する「症候群」へと、ある意味で格上げした。
しかし、この言葉についての混乱を示すかのように、WHOは翌日報道機関向けに声明を発表外部リンクし、燃え尽き症候群は多くのメディアで報じられたような病気ではなく、仕事に関連して「健康に影響を与える要素」であると説明した。
これは多くの国にとって重要な意味を持つ。スイスでも、燃え尽き症候群が疾病として分類されれば医療保険会社や雇用主の扱い方が変わるだろう。
スイスの議会は先週、燃え尽き症候群を職業性の疾病と分類する案を否決。治療費用に職場の事故保険が適用される道は閉ざされた。
社会党のマティアス・レイナルド議員はスイスインフォの取材に、燃え尽き症候群を職業性疾病と分類すれば「企業にもっと責任を持たせ、予防策を講じるよう促すことができた」と悔しがる。
バルバラ・ホッホシュトラッセル医師は、WHOが定義の点で正しい方向へ進んでいると考えている。ホッホシュトラッセル医師は、マイリンゲン・クリニックで燃え尽き症候群のためのプログラムを創設した精神科医だ。スイスには燃え尽き症候群の治療を提供している大きなクリニックが10カ所あり、そのうちの1つがここだ。
同医師は燃え尽き症候群を「職場において、仕事関連の慢性的なストレスのために極端な疲れや効率の悪さ、やる気が出ないと感じている人々の認識」と定義する。病気ではないが、「他の身体的機能不全や主にうつなどの精神疾患、循環器系障害を引き起こすリスク要因」だと話す。
同医師によると苦しみは本物であり、治療しなければならない。燃え尽き症候群の疲労は「極めて深く」、薬で治療できないために治るのに長い時間がかかると話す。
おすすめの記事
燃え尽き症候群 「私はわっと泣き出した」
労働文化を変える
職場は責任を問われるべきか？これがスイスの議会での議論の一部だ。イニシアチブは、燃え尽き症候群と仕事の因果関係を証明するのは難しいと主張する政治家たちから強い抵抗を受けた。燃え尽き症候群には、人間関係など他の外的要因があることが多い。
ペールさんがバーンアウトに陥った原因として職場環境は大きな位置を占めるが、他にもきっかけはあった。当時、副業を始めるところだった上に、妻が博士課程の終了間際でプレッシャーを抱えていた。バーンアウトを発症したのは第二子が誕生したころだった。
ホッホシュトラッセル医師は、仕事の量、自主裁量の余地のなさ、報酬や職場でのチーム力学の欠如などが確実に原因となると考えている。
「常に『オン』の状態でいることを求められる」現代の労働文化と、柔軟性がさらに求められるようになったことも、燃え尽き症候群に苦しむ人が増えている原因の一部だと医師は確信している。
クラウディア・クラーズさんはクレディ・スイスのグローバルコミュニケーション部門で長年管理職を務めた後、現在は職務ストレスとキャリアの講師外部リンクとなっている。クラーズさんは、燃え尽き症候群防止のために会社ができることはもっとあると話す。例えば、管理職が部下をどのように扱い、関わっていくかに焦点を当てたリーダーシップ・レジリエンスの研修などだ。
クラーズさんによると、仕事に打ち込みすぎる人が最も燃え尽き症候群になりやすい。
ホッホシュトラッセル医師も同意し、特に中間管理職では、性格や問題対処パターンに関係する場合が多いと説明する。「完璧主義者は危険性が高い。これははっきりしている」
欧州の中では長時間労働が珍しくないスイスだが、生活の質が高いことでも知られ、休暇日数も欧州の他の国々に引けを取らない。
「スイスでは失敗が許されない」とクラーズさん。そして、米国のような他の国ではもっと失敗に対して寛容であるか、もしくは肯定的にさえ見られていると指摘する。
「この国では、何でも1000％正しいやり方でやらなければならないと考えられている。そういう風に育てられるのだ。一度失敗したら、それは大問題だ」
燃え尽き症候群の経験者ペール・リグラーさんは付け加える。「スイスでは効率が非常に重要だ。時間を無駄にしない。何かを感じる時間もない。ハムスターの回し車に乗っているようなものだ。そして、一度汚点がついたらおしまいだ」
治療ブーム
スイスでは、保守・右派の国民党（SVP/UDC）のナタリー・リックリ国会議員のような数人の著名人が燃え尽き症候群の経験を公に語り、意識の向上と悪いイメージの軽減に貢献している。
それに応えて、燃え尽き症候群クリニックやワークライフバランスの講師、支援グループが全国で続々と登場している。
しかし、治療を終えて日常生活に戻るだけでは不十分なことが多いとクラーズさんは言う。「職場で以前と同じルーチンに戻ると、また罠にかかってしまう可能性もある」
クラーズさんのアドバイスは、「何もしないこと」だ。
「私たちは自由時間にいつもせかせかしている。数週間に1、2日、何も予定を入れない日を作ってみては。朝起きて、自分の気持ちに耳を傾けてみることだ」
治療と費用
スイスにはさまざまな治療の選択肢がある。中にはCEOや著名人が利用するチューリヒのパラセルスス・リカバリー外部リンクのような高級プライベートクリニックもある。完全にプライバシーが守られ5つ星の待遇が受けられるが、自己負担費用は週に8万フラン（約871万円）だ。
ベルン・アルプスの中の人里離れた美しい地域にあるマイリンゲン・クリニック外部リンクは、2004年に燃え尽き症候群の治療のための心身一体的サービスを提供し始めた最初のクリニックだ。多くの人はここに3〜6週間程度滞在し、医療や精神療法に加えて、瞑想やマインドフルネス、漢方や乗馬といった他のアプローチの治療も受ける。
ホッホシュトラッセル医師によると、燃え尽き症候群の人が医療機関にかかる頃には末期段階で、虚脱状態または、スイスの精神科医パウル・キールホルツが作った用語である「Erschöpfungsdepression」（疲憊性うつ病）寸前であることが多いという。
（英語からの翻訳・西田英恵）
JTI基準に準拠
swissinfo.chの記者との意見交換は、こちらからアクセスしてください。
他のトピックを議論したい、あるいは記事の誤記に関しては、japanese@swissinfo.ch までご連絡ください。